減価償却費

減価償却費(げんかしょうきゃくひ、英:)とは、建物、車両運搬具、什器備品等の固定資産について、その物質的・機能的価値の減少分を費用として処理するものです。

減価償却費の記帳方法は2つああります。
直接法・・・減価償却費を固定資産の勘定から直接減少させる方法
間接法・・・減価償却費を毎期減価償却累計額勘定（評価勘定）に累積していく方法

定額法・・・減価償却費＝取得価額×耐用年数に応じて定められた定額法の償却率
定率法・・・減価償却費＝前期末の帳簿価額（取得した年は取得価額）×耐用年数に応じて定められた定率法の償却率

償却率については国税庁HPをご参考にしてください。

減価償却費を計上したときに、計上されます。

主に以下のような相手勘定があります。

• 建物
  建物を償却したとき
• 工具器具備品
  備品などを償却したとき
• 減価償却累計額
  間接法で減価償却した

ほかにも多数あります。

(1)耐用年数5年の備品10万円を定額法で計算し、1年目の減価償却費2万円(=10万円×0.2)を償却した(直接法)

(2)耐用年数15年の建物1000万円を定率法で計算し、1年目の減価償却費133万円(1000万円×0.133)を償却した(直接法)

(3)耐用年数5年の備品10万円を定額法で計算し、1年目の減価償却費2万円(=10万円×0.2)を計上したとき(関節法)

どちらも減価償却を処理し、減価償却累計額は今まで計上してきた減価償却費の累計額です。